Workdayコンサルに資格は必要？フリーランス案件で評価される資格

Workdayコンサルのフリーランス案件は、資格がなくても参画できるものが多くあります。案件で確かめられるのは、どの機能を、どの工程で、どこまで自分で構成したかだからです。一方で、Workday Proなどの認定は、経験を裏づけたいとき、担当領域を広げたいとき、利用企業の管理者から導入の案件へ移るときなどに効きます。

この記事では、資格なしで入れる理由、資格が効く場面、評価されやすい資格と効きにくい資格、実務との組み合わせ方、スキルシートと面談での伝え方を、2026年10月時点の情報で整理します。資格全般の考え方はフリーランスに資格は必要かの記事で扱っています。

資格がなくてもWorkday案件に入れる理由

Workdayの案件の募集では、条件の欄に「HCMの構成経験」「ビジネスプロセスとセキュリティの設計経験」「EIBでのデータ移行の経験」のように、経験の中身が書かれていることが多くあります。理由は次の3つです。

• 構成の判断は試験で測りにくい：利用企業の要望をどの構成で実現するか、標準で足りない要件をどう扱うかは、案件ごとに答えが違う
• 領域が広く、資格の範囲と案件の範囲がずれやすい：同じHCMでも、案件が求める機能は報酬、タレント、勤怠などに分かれる
• 面談で経験を細かく確かめられる：面談官は、承認の流れの決め方や不具合の切り分けを掘り下げて、経験の深さを見る

そのため、資格を持っていても構成の経験が浅ければ評価は上がりにくく、資格がなくても構成の経験を具体的に話せれば参画できる案件があります。必要なスキルの全体像はWorkdayのスキルの記事をご覧ください。

資格が効く4つの場面

資格がまったく効かないわけではありません。次の場面では、評価の材料になりやすくなります。

ただし、どの場面でも資格は経験を補う材料で、経験の代わりにはなりません。

Workdayコンサルに評価されやすい資格

Workday Pro（Workdayの認定）

Workday Communityの公開ページでは、Workday Proの認定が製品の領域ごとに並んでいます。2026年10月時点で、Human Capital Management、Financials、Integrations、Reporting and Analytics、Payroll・Absence・Time Tracking、Adaptive Planning、Cross Application、Education and Government、Studentなどの区分が案内されています。各認定は推奨の講座と必須の試験で構成され、試験には1トレーニングクレジットがかかると説明されています（同ページ、2026年10月時点）。

同ページでは、認定を見る入口を利用企業（Customers）とパートナー（Partners）向けとしており、パートナー向けのServices Certificationsは別のページを案内しています。受けられる人の条件や手続きは所属によって変わるため、Workdayの公式ページで最新の内容をご確認ください。

案件で効きやすいのは、自分の担当領域、または広げたい領域と同じ区分の認定です。HCMの案件ならHCM、連携の専任ならIntegrations、レポートの専任ならReporting and Analyticsというように、案件の役割と認定の区分がそろっていると、スキルシートで経験と結びつけて示しやすくなります。

Workday Pro Platform Administrator

Workdayの公式サイトの研修・認定のページでは、Workday Pro Platform Administratorの認定を、Workdayの基盤での構成の管理、テスト、問題の切り分けを身につけるものとして紹介し、対象を利用企業（Customers）と「Everyone」としています（2026年10月時点）。

運用・保守の案件では、構成の管理や問い合わせの切り分けが仕事の中心になるため、この認定の範囲と重なります。利用企業の管理者として経験を積んできた方が、体系的に学んだことを示す材料にもなります。

業務の知識を示す資格

Workdayの案件では、構成の力に加えて、人事や経理の業務を相手の言葉で理解できるかが見られます。

• 簿記：Financialsの案件では、仕訳や決算の流れを理解していることを示す材料になります。概要は簿記の記事をご覧ください
• 英語の試験：海外の拠点を含む案件や、海外の推進チームとやり取りする案件で、英語の力の目安として見られることがあります。概要はTOEICの記事をご覧ください

人事の業務の資格は、制度の理解を示す材料にはなりますが、Workdayの案件で求められるのは決まった制度を構成に置き換える力です。人事制度そのものを設計する仕事は人事コンサルの領域で、人事コンサルの資格の記事で扱っています。

Workday案件では効きにくい資格

次のような資格は、持っていて損はありませんが、Workdayの案件の評価には直結しにくい傾向があります。

他のERPの経験がある方は、資格より、導入プロジェクトで担った工程と、Workdayとの違いをどう理解しているかを話せるほうが評価につながります。SAPの人事領域との比べ方はSAP HCMの資格の記事、Oracleの領域はOracle ERPの資格の記事で扱っています。

実務経験との組み合わせ方

資格は、今の経験の段階に合わせて選ぶと効きやすくなります。

段階ごとの求められ方はWorkdayのスキルの記事、キャリアの広げ方はWorkdayの将来性の記事で解説しています。他の職種からWorkdayを目指す場合の順番はWorkdayへのキャリアチェンジの記事で扱います。

スキルシートと面談での伝え方

スキルシートでは「認定」と「経験」を並べる

認定は資格の欄に、正式な名前と取得した時期を書きます。あわせて、その領域で担当したプロジェクトをプロジェクト欄に書き、どの機能をどの工程で構成したかを示します。認定の欄とプロジェクトの欄の領域がそろっていると、読み手は経験と認定を結びつけて理解できます。書き方の全体はWorkdayのスキルシートの記事をご覧ください。

面談では学んだことを構成の場面につなげる

面談で認定について聞かれたら、取得した理由と、学んだ内容をどの構成の場面で使ったかを話します。「認定の学習でセキュリティの考え方を整理し、その後の案件で権限の設計を見直した」のように、学習と実務をつなげて話すと伝わります。面談でよく聞かれる質問はWorkdayの面談の記事で整理しています。

よくある質問

Workday Proの認定がないと、Workdayの案件には参画できませんか？

認定を条件に挙げる案件もありますが、多くの案件では構成した機能と工程が重視されます。認定がない場合は、担当した機能を工程ごとに具体的に示しましょう。案件の条件の欄で、認定が必須か歓迎かを確かめておくと安心です。

フリーランスになってからWorkdayの認定を受けることはできますか？

Workdayの公式サイトでは、Workday Pro Platform Administratorの認定を「Everyone」向けとしても案内しています（2026年10月時点）。領域ごとのWorkday Proの認定は利用企業やパートナーの所属が前提として案内されているため、受け方はWorkdayの公式ページで最新の条件をご確認ください。

他のERPの資格は、Workdayの案件で評価されますか？

導入プロジェクトの進め方や業務の知識を示す材料にはなりますが、Workdayの案件では、Workdayのテナントで構成した経験があるかが別に問われます。他のERPの経験は、担った工程と業務の理解を中心に話し、Workdayでの経験と分けて示しましょう。