職種を変えたいときの進め方｜フリーランスが隣の職種へ移る手順と、収入の谷への備え

フリーランスが職種を変えたいときは、今の経験と重なる部分が大きい「隣の職種」を選び、今の案件の中で役割を広げてから、元の職種と新しい職種の両方の要素がある案件を足場にして移るのが現実的です。業務委託の案件は、その役割をすぐに担える人を探して募集されるため、経験のない職種へ一度に移ろうとすると、入れる案件が限られます。

この記事では、職種を変えたい理由の整理、移り先の選び方、移り方の3つの道、収入が下がる時期への備え、スキルシートと面談での説明の仕方を順に説明します。開発者からPM・PMOへ、エンジニアからITコンサルへといった個別の道筋は、開発者からPM・PMOへの記事とエンジニアからITコンサルへの記事で扱っています。

まず、変えたい理由を分けて書き出す

職種を変えたいと感じる理由は、一つとは限りません。理由によって、職種を変えなくても解決できる場合があります。

理由を書き出してみると、「職種」ではなく「働き方」や「扱う技術」を変えたかったと分かることがあります。その場合は、職種を変えるより負担の小さい道を選べます。反対に、やってみたい仕事がはっきりしている場合は、職種を変える意味があります。

あわせて、今の経験を棚卸ししておくと、どの経験を新しい職種に持っていけるかが見えてきます。書き出し方はキャリアの棚卸しの記事をご覧ください。

移り先は「隣の職種」から選ぶ

職種の移りやすさは、今の経験と重なる部分の大きさで変わります。重なりが大きい職種ほど、今の経験の一部を新しい職種の経験として示せるため、案件に入りやすくなります。

隣り合う職種の例を挙げると、次のようなものがあります。

表は一例です。たとえば、インフラエンジニアがいきなりデータサイエンティストを目指すより、SREやクラウドの設計を経由するほうが、今の経験を生かしやすくなります。遠い職種を目指す場合も、隣の職種を一つずつ渡っていくと、経歴に筋が通ります。職種ごとに求められる経験は、SREになるための記事、データエンジニアになるための記事、QAエンジニアになるための記事などで扱っています。

移り方の3つの道

道1：今の案件の中で、新しい職種の役割を少し担う

最も負担が小さいのは、今の案件の中で、移りたい職種に近い役割を少しずつ引き受ける方法です。開発者がテストの自動化を担う、インフラエンジニアが監視の仕組みづくりを担う、といった形です。報酬や契約を大きく変えずに経験を積めます。ただし、契約の範囲を超える作業になる場合は、取引先と合意してから進めます。

道2：元の職種と新しい職種の両方の要素がある案件を選ぶ

次の案件を選ぶとき、元の職種の経験を求められつつ、新しい職種の役割も担える案件を選ぶ方法です。たとえば「開発経験のあるPMO」「アプリケーションも分かるSRE」のような募集です。元の職種の経験で選ばれ、新しい職種の経験を積めるため、移り方の足場になります。

道3：学習や別の働き方で準備期間を取る

隣の職種でも重なりが小さい場合は、学習の期間を取ったり、会社員として経験を積んでから再び独立したりする道もあります。準備期間は収入が減りやすいため、資金の計画とあわせて考えます。学習の時間の作り方は学習時間の記事、会社員に戻る選択肢は正社員に戻るときの記事をご覧ください。

稼働に余裕がある場合は、今の職種の案件を続けながら、新しい職種の小さな案件を短い期間だけ受ける方法もあります。収入の柱を残したまま経験を積めますが、両方の案件の稼働が重なると、どちらの仕事も中途半端になりやすくなります。掛け持ちするときの注意点は掛け持ちの記事で扱っています。

多くの場合、道1と道2を組み合わせ、今の案件で少し経験を積んでから、両方の要素がある案件に移る進め方が現実的です。

収入が下がる時期への備え

職種を変える時期は、新しい職種での経験が浅い分、報酬が一時的に下がったり、案件が決まるまでに時間がかかったりすることがあります。どの程度変わるかは、職種や案件によって大きく違います。

備えとして考えておきたいのは、次の点です。

• 生活費の蓄え：案件の切れ目が長くなっても、条件の合わない案件に飛びつかずに済む資金を用意する（緊急資金の記事）
• 移る時期：繁忙期の案件を途中で抜けるのではなく、今の契約の区切りに合わせる
• 戻れる道：新しい職種の案件がすぐに決まらない場合に、元の職種の案件を受ける選択肢も残しておく

元の職種の経験は、職種を変えたあとも価値を失いません。移る途中で一時的に元の職種の案件を受けても、経歴の筋を説明できれば問題になりにくくなります。

スキルシートと面談での説明

スキルシートは新しい職種の目線で書き直す

職種を変えるときは、同じ経歴でも、新しい職種の案件で読まれることを前提に書き直します。

• 冒頭の要約：移りたい職種の名前と、その職種で生かせる経験を最初に書く
• プロジェクト欄：元の職種の作業の中から、新しい職種に近い役割を前に出す
• 経験年数：新しい職種の経験は、実際に担った期間だけで数える

年数の数え方は経験年数の数え方の記事で扱っています。新しい職種の経験を実際より長く見せないことが、面談での信頼につながります。

面談では「なぜ」「何を持っていくか」「何を補うか」を話す

職種を変える人は、面談で理由を聞かれることがよくあります。次の3つをそろえて話すと、移る筋道が伝わります。

1. なぜ変えるのか：やりたい仕事と、それに気づいたきっかけ
2. 何を持っていくのか：元の職種の経験のうち、新しい職種で使えるもの
3. 何を補うのか：足りない部分と、それをどう補っているか

業界の知識を持っている人は、それも新しい職種で生かせる強みになります。職種が変わっても、業界の言葉や業務の流れが分かることは、発注側との話を早く進める材料になります。

よくある質問

職種を変えるのに向いている年齢はありますか？

決まった年齢はありません。年齢よりも、新しい職種と重なる経験をどれだけ持っているかで、入れる案件の幅が変わります。年齢が上がるほど、元の職種で積んだ経験の量も増えるため、それを新しい職種でどう生かすかを説明できるようにしておきます。

新しい職種の資格を取ってから移るべきですか？

資格は知識の裏付けになりますが、資格だけで新しい職種の案件に入れるとは限りません。案件では実務の経験が重く見られるため、資格の学習と並行して、今の案件の中で新しい職種に近い役割を担うことをおすすめします。資格の位置づけは資格の記事で扱っています。

職種を変えてみて合わなかったら、元に戻れますか？

戻ることはできます。元の職種の経験は、離れていた期間があっても経歴として残ります。ただし、離れていた期間が長いと直近の経験として見られにくくなるため、新しい職種での経験を、元の職種にどう生かせるかを説明できるようにしておくと戻りやすくなります。