エージェントの担当者とのやりとりで伝えておきたいこと｜条件・状況・変化の伝え方

エージェントの担当者に伝えておきたいことは、希望の「条件」、自分の「状況」、途中で起きた「変化」の3つです。条件は最初の面談で伝えることが多いものの、状況と変化は伝えそびれやすく、行き違いの原因になります。言いにくいことほど、早めに、記録に残る形で伝えるのが基本です。

担当者は、伝えられた内容をもとに案件を選び、発注側と話を進めます。伝わっていないことは、案件選びにも条件の調整にも反映されません。この記事では、登録から参画後まで、担当者に何をいつ伝えるとよいかを整理します。登録から参画までの全体の流れはエージェントの使い方の記事で扱っています。

伝えたいことを3つに分ける

担当者とのやりとりで扱う内容は、次の3つに分けると漏れにくくなります。

条件は「幅」と「理由」をつけて伝える

数字は下限と目標の2つで

希望金額や稼働日数は、一つの数字だけを伝えるより、「ここを下回ると難しい下限」と「目標」の2つで伝える方が、担当者は案件を選びやすくなります。金額を伝えるときは、税込か税別か、交通費などを含むかもあわせて伝えると、提示額とのずれが起きにくくなります。報酬の表し方の違いは税込・税別の記事で解説しています。

「避けたい」には理由を添える

「常駐は避けたい」とだけ伝えると、週1日の出社がある案件も一律に外れることがあります。「通勤に片道1時間以上かかる場所は難しい」「家族の送迎があるので朝9時より前の会議は避けたい」のように理由を添えると、担当者が案件ごとに当てはまるかを判断できます。

細かいけれど効いてくる条件

最初の面談で伝えそびれやすい条件には、次のようなものがあります。

• 会議の多い時間帯や、稼働できない曜日・時間帯
• 出社する場合の頻度と、通える範囲
• 使えるパソコンや回線の条件（自分の機器を使うか、貸与の機器が必要か）
• 契約の形の希望（準委任か請負か）
• 経験はあるが、次は担当したくない業務

状況は「言いにくいこと」から先に

他の選考の進み具合

複数のサービスや直接の話で並行して案件を探している場合は、その状況を伝えます。どの案件で、どの段階まで進んでいるか、いつごろ結果が出そうかが分かると、担当者は面談の日程や返事の期限を調整しやすくなります。同じ案件に別の経路から重ねて応募しないための管理は複数登録の記事で解説しています。

在職中か、前の案件が続いているか

会社員として在職中であれば、退職日が決まっているか、まだ動くかを伝えます。前の案件が続いている場合は、契約の満了日と、更新しない意思をいつ伝えるかを伝えます。開始日の伝え方は参画開始日の調整の記事にまとめています。

契約上の制限

前職との約束や前の案件の契約で、特定の取引先との仕事に制限がある場合は、紹介を受ける前に伝えておきます。制限の内容を知らないまま応募が進むと、合意の直前で話が止まることがあります。

家庭や体調の事情

育児や介護、通院などの事情は、どこまで話すかを自分で決めてかまいません。ただ、稼働できる時間帯や出社の頻度に関わる部分だけでも伝えておくと、無理のある案件を避けられます。

フリーランス新法の第13条は、一定期間以上続く業務委託について、従業員を使用するなどの発注事業者（特定業務委託事業者）に、フリーランスからの申出に応じて、妊娠・出産・育児・介護と業務を両立できるよう必要な配慮をすることを求めています（それ以外の業務委託では配慮に努めること）。配慮を求めたいことがある場合は、何をどのように配慮してほしいのかを具体的にまとめておくと、話を進めやすくなります。制度の詳細は育児・介護と新法の記事で解説しています。

経歴を伝えるときに気をつけること

担当者には経歴を詳しく伝えるほど、合う案件が見つかりやすくなります。一方で、前の取引先の社名や、秘密保持の対象になる情報まで伝える必要はありません。業界・規模・役割・使った技術のように、秘密に触れない形で伝える方法はスキルシートと秘密保持の記事で整理しています。

変化は起きた時点ですぐ伝える

選考の途中や参画後に、状況が変わることはよくあります。次のような変化は、分かった時点で伝えます。

1. 他の案件で参画が決まった：選考中の案件を早めに辞退する。辞退の伝え方は辞退の記事で解説
2. 開始日が動いた：退職日や前の案件の満了日がずれたとき
3. 希望条件が変わった：家庭の事情で稼働日数を減らしたいなど
4. 面談の感想：面談のあとは、参画したいかどうかと気になった点を伝える（面談後の連絡の記事）
5. 参画中の困りごと：業務の範囲が広がってきた、稼働が想定より多いなど

伝えるのが遅れるほど、選べる対応は減ります。結論が出ていなくても「迷っている」「変わるかもしれない」という段階で伝えておくと、担当者は先回りして発注側と話せます。

記録に残る形で伝える

条件や返事は、電話や面談で話したあとでも、メールやチャットで要点を送っておくと、言った・言わないの行き違いを防げます。返事に期限があるときは、いつまでに返事をするかも書いておきます。

連絡の手段と、つながりやすい時間を伝えておく

在職中や参画中は、日中に電話に出られないことがあります。メール・チャット・電話のどれで連絡を受けたいか、平日の何時ごろなら返事ができるかを、最初に伝えておきます。面談の日程の打診は返事が遅れると枠が埋まることもあるため、すぐに返事ができない日が続くときは、その期間もあわせて伝えておくと、担当者が発注側と日程を調整しやすくなります。

担当者に聞いておきたいこと

伝えるだけでなく、担当者に確かめておくことも大切です。

• 契約の相手：自分が誰と契約を結ぶのか。三者の関係は契約の相手の記事で解説
• 支払条件：締め日と支払期日、精算の方法
• 案件情報と説明の違い：案件票と説明で内容が違う点はないか
• 返事の期限：いつまでに返事をすればよいか

フリーランス新法の第12条は、従業員を使用するなどの特定業務委託事業者が、広告などでフリーランスの募集情報を出すときに、虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしてはならず、正確で最新の内容に保たなければならないとしています。案件票と説明が違うと感じたら、その場で担当者に確かめておきましょう。

また、業務を委託するときは、給付の内容・報酬の額・支払期日などの取引条件を、書面またはメールなどで明示することが求められています（第3条）。口頭で聞いた条件は、契約の書面で同じ内容になっているかを確かめます。

よくある質問

希望金額は、少し高めに伝えた方がよいですか？

高めに伝えると、条件に合う案件が少なくなり、紹介まで時間がかかることがあります。反対に低く伝えると、その金額を前提に話が進みます。下限と目標の2つを正直に伝え、その理由（前の案件の条件や、生活費と税金・保険料から出した額など）を添えるのがおすすめです。面談で金額を聞かれたときの答え方は面談の希望単価の記事で解説しています。

他のサービスでの選考状況まで伝える必要はありますか？

伝える義務があるわけではありませんが、同じ案件への重複応募を防ぎ、返事の期限を調整するために、伝えておく方が進めやすくなります。社名などを言いにくい場合は、「別の経路で最終面談まで進んでいる案件が1件ある」のように、段階と時期だけでも伝えておくとよいでしょう。

担当者と話が合わないと感じたら、どうすればよいですか？

まず、合わないと感じる点が、条件の伝わり方の問題か、案件の傾向の問題かを分けて考えます。条件の伝わり方であれば、優先順位と理由を書いて送り直すと改善することがあります。それでも合わない場合は、担当の変更などを申し出られるかをサービスの窓口に確かめてください。