プリセールス・セールスエンジニアは正社員とフリーランスのどちらがよい?比べるときの観点
公開 2026-11-04 監修:株式会社エージェントベスト
プリセールス・セールスエンジニアとして正社員とフリーランスのどちらがよいかは、人によって答えが変わります。比べるときは、収入の安定、社会保険、製品と顧客への関わり方、働き方の4つの観点で並べると判断しやすくなります。
プリセールスならではの違いは、フリーランスは製品や業界をまたいで経験を広げやすい一方、製品の開発部門や上位の技術者といった社内の支えが薄くなり、受注後の顧客との関係を見届けにくい点です。どちらが上かではなく、自分がプリセールスとして何を積みたいかで選ぶのが現実的です。正社員とフリーランスの一般的な違いはフリーランスと正社員のどちらが向いているかで解説しているので、この記事ではプリセールスの立場から見た違いに絞ります。
4つの観点の全体像
| 観点 | 正社員のプリセールス | フリーランスのプリセールス |
|---|---|---|
| 収入の安定 | 商談の結果にかかわらず給与が続く。賞与や営業の評価と連動することがある | 契約期間ごとに次の案件を探す。商談や予算の都合で契約が区切られやすい |
| 社会保険 | 会社の健康保険・厚生年金に入り、保険料を会社と分けて負担する | 国民健康保険・国民年金などに自分で入り、全額を自分で払う |
| 製品と顧客への関わり方 | 一つの会社の製品を深く扱い、開発部門や上位の技術者に質問を回せる | 製品や業界をまたいで経験を積めるが、社内の支えは発注側の用意する範囲に限られる |
| 働き方 | 社内の営業会議や研修、担当替えを含めて働く | 稼働日数・場所・期間を案件ごとに選べるが、商談の山場の扱いは契約で決まる |
以下、それぞれを詳しく見ていきます。
観点1:収入の安定
正社員のプリセールスは、担当していた商談が失注しても、次の商談に回るまで給与が続きます。会社によっては、営業部門の目標の達成度が賞与や評価に反映されることもあります。フリーランスのプリセールスは、契約の期間ごとに次の案件を探す必要があります。
プリセールスの案件で気をつけたいのは、契約の区切りが商談の山や顧客の予算と連動しやすいことです。RFPの回答期間だけ、PoCの実施期間だけといった形で契約が組まれることがあり、商談が終わる、製品の販売方針が変わる、といった節目で契約が終わることもあります。
フリーランス法では、6か月以上の業務委託をしている場合に、発注側が契約を解除したり更新しなかったりするときは、少なくとも30日前までに予告することになっています(2026年10月時点、公正取引委員会の案内による)。ただ、商談の期間だけの短い契約では、この予告の対象にならないこともあります。生活費の数か月分を手元に置き、契約終了の時期を見ながら次の案件の相談を早めに始めることが、収入の波を小さくするうえで大切です。
手取りの比べ方は、計算の考え方をフリーランスと正社員の手取りの違いで整理しています。額面だけで比べないようにしてください。報酬の決まり方はプリセールスの報酬の記事をご覧ください。
成果報酬の扱いは別に考える
正社員では、受注の結果が賞与や評価に反映されても、基本の給与は残ります。フリーランスの案件では、受注した場合にだけ報酬が出る成果報酬の形が提示されることもあります。商談の結果は、価格や競合、顧客の事情などプリセールスの外の要因でも決まるため、成果報酬だけで受けると収入の見通しが立ちにくくなります。比べるときは、固定の報酬がどれだけあるかを分けて見てください。
観点2:社会保険
正社員は会社の健康保険と厚生年金に入り、保険料は会社と分けて負担します。フリーランスは国民健康保険と国民年金に自分で入り、保険料を全額自分で払います。制度の中身は国民健康保険の記事と国民年金の記事をご覧ください。
プリセールスならではの点として、商談の山場に稼働が集中し、移動や訪問が続く時期があることが挙げられます。フリーランスは働けない期間の収入を自分で備える必要があり、考え方は所得補償の記事で整理しています。なお、2024年11月1日から、フリーランスも労災保険の特別加入の対象になっています(厚生労働省の案内による)。加入の方法や対象は労災保険の特別加入の記事で確かめてください。
観点3:製品と顧客への関わり方
プリセールスにとって、ここがもっとも大きな違いです。
正社員は「一つの製品を深く、受注後まで」関われる
正社員のプリセールスは、自社の製品について、開発部門への質問、製品の今後の計画の情報、社内のデモ環境や検証用のアカウントなど、社内の支えを使えます。受注後も同じ顧客を担当し続けることが多く、提案した内容が実際にどう使われたかを見届けられるのも強みです。昇進すれば、プリセールス部門の責任者として提案の方針を決める道もあります。
フリーランスは「製品と業界をまたいで」経験を広げやすい
フリーランスのプリセールスは、メーカーの側、販売店やSIerの側など、立場や製品の違う案件を、比較的短い間隔で経験できます。RFPの回答だけ、PoCだけといった関わり方も選べます。一方、製品の開発部門への質問の窓口や、デモ環境の用意は発注側に頼ることが多く、社内の支えが限られた中で、顧客の質問に答える働き方になります。受注後の導入は別の担当に引き継ぐことが多く、結果を見届けられないこともあります。
キャリアの面では、正社員のうちに「一つの製品を、提案から受注後の定着まで見届けた経験」を一つ持っておくと、フリーランスになってからも語れる材料が増えます。逆に、フリーランスで複数の製品や立場を経験したことは、正社員に戻るときにも評価されることがあります。戻る場合の進め方はフリーランスから正社員に戻るで解説しています。
前職の製品との距離も変わる
正社員からフリーランスになると、前職の製品を扱う案件や、前職の顧客に関わる案件では、退職時の誓約や秘密保持の約束との関係を考える必要が出てきます。正社員のまま働いていれば気にしなくてよかった点です。考え方はプリセールスがフリーランスになるにはで整理しています。
観点4:働き方
フリーランスのプリセールスは、稼働日数、リモートの割合、契約期間を案件ごとに選べます。正社員では避けにくい社内の営業会議や研修、担当製品の変更からも離れられます。
ただ、プリセールスは顧客の都合で商談の日程が決まり、RFPの締切前やPoCの報告前には稼働が延びやすい仕事です。重要な商談では訪問を求められることもあります。働き方の自由度は「契約で何を取り決めたか」にかかっている、と考えておくのが実態に近いでしょう。
フリーランスのプリセールスは準委任契約で参画することが多く、発注側から細かな指揮命令を受けて働く関係ではありません。営業部門の一員と同じように扱われ、勤務時間や訪問先まで細かく指示される状態が続く場合は、契約の形と実態がずれていないかを確かめてください。
評価のされ方も変わる
正社員のプリセールスは、受注への貢献が人事の評価や昇進に結び付きます。フリーランスのプリセールスは、支援の質が契約の更新や次の案件に結び付きます。フリーランスでは評価の期間が短く、商談ごとに「次も頼みたいか」が問われる点が違います。短い区切りで成果を見せることに張り合いを感じるか、負担に感じるかも、選ぶときの手がかりになります。
自分に合う方を確かめる方法
いきなり決めるのではなく、次の順で確かめると判断を誤りにくくなります。
- 積みたい経験を書き出す:一つの製品を深く扱い受注後まで見届けたいのか、複数の製品や立場を経験したいのかを言葉にする
- 今の会社で得られるものを確かめる:次に担当しそうな製品や、昇進で任される範囲を具体的に考える
- フリーランスの案件の中身を見る:自分の経験で入れる支援の型、稼働、契約期間を、案件紹介サービスで聞いてみる
- お金の備えを計算する:手取りの違いと、空白期間に耐えられる貯蓄を見積もる
正社員のうちに試せることもあります。自社の製品と他社の製品を組み合わせた提案に関わってみる、パートナー企業のプリセールスと組んで商談を進めてみる、といった方法です。フリーランスの案件では、社内の人間関係に頼らずに営業担当や顧客と商談を進める場面が多いため、社外の人と組んだ経験がどれだけあるかを振り返っておくと、独立後の自分の姿を思い描きやすくなります。
会社員のまま業務委託で働くことを考える場合は、就業規則の確認が欠かせません。考え方は正社員と業務委託の掛け持ちで整理しています。
よくある質問
プリセールスの経験が浅いうちにフリーランスになっても大丈夫ですか?
入れる案件はありますが、任される範囲はデモ環境の準備や提案書の一部の執筆など、補助に近い型が中心になりやすくなります。正社員のうちに、顧客の前で技術の質問に自分で答え、提案書・デモ・PoC・RFP回答のどれかを最初から最後まで担った経験を一つ持ってから独立するほうが、選べる案件は広がります。
フリーランスのプリセールスは、正社員より報酬が高いのですか?
案件や契約の条件によって大きく変わるため、一概には言えません。報酬の額面だけでなく、社会保険料や税金、空白期間、経費、成果報酬の割合を差し引いて比べる必要があります。比べ方は手取りの違いの記事で整理しています。
フリーランスのプリセールスから正社員に戻ることはできますか?
戻ることはできます。採用の場では、案件で担った支援の型と、顧客の懸念にどう応えたか、組織で働く理由がよく問われます。複数の製品や立場を経験していれば、具体的な商談の場面とあわせて伝えると評価につながりやすくなります。
参考にした公的情報・資料
記事の内容は公開日時点の情報にもとづきます。制度や税率は変わることがあるため、手続きの前に必ず各機関の最新情報をご確認ください。